視聴率の闇~「ビデオリサーチ」社は電通の子会社、ということは…?

視聴率データが売り物であり続けるには、そのデータの必要性を維持するしかありません。
テレビ離れ、視聴率の総崩れはこの業界(と言ってもビデオリサーチ社しかありませんが。)にとっては危機です。
数字の底上げが必要です。
ビデオリサーチ社は「電通」が本体(株式34.2%保有)です。
社名は、外国ではほとんど知られていませんが、世界最大広告代理店です。
その圧倒的シェアは、国内第2位の「博報堂」の2倍です。マーク「D」なら海外で通じます。

優良コンテンツを提供することが視聴者獲得の正攻法とはいえ、視聴率調査会社がコンテンツを提供ができる道理はありません。
「電通」が関わった番組、映画は膨大です。そして、失敗作が見当たりません。
そもそも、「電通」は日本の民放黎明期を支えた会社です。自ら頑張ればこの苦境をなんとか出来るかもしれません。
電通は社訓も有名でパワフルな会社です。
「録画視聴率」は視聴率のサンプルから除外されていました。
理由は当然、CMの早送りがスポンサーから嫌われたからです。
しかし、ビデオテープで録画しない現代では、その早送りすらありません。
この時代に至って方針を変更して「録画」をサンプルに入れたのは、明らかに数字の底上げのためと考えるのが自然です。
それまでの調査ではは、M2層がほぼ漏れていました。
と言うのはこの層はテレビを「観ない」のではなく、「観られなかった」のです。
本当は、深夜に一杯やりながら、録画再生をして楽しんでいたのです。

撮影用機材
CMの時に早送りをしなくて、氷を追加したり、次のビールを取りに行ったかもしれませんが。

「電通」が関わった市販コンテンツには、「電通」のコピーライトがないものも沢山存在します。
ガリバー状態で戦う相手がいないに等しいので、コピーライトの必要もなかったのでしょうか。
ただし、コンテンツ本体の前後にはクレジットが出てきます。
とにかく「電通」がペーパーによらないコンテンツ界に及ぼした影響は物凄いし、日本のこの業界を牽引、貢献した会社です。
少し、話を戻しますが、今、計算をしてみました。サンプル数のことです。
サンプル数600で誤差2.4%と申しました。計算は正規分布曲線上の偏差値を計算すればいいのですが、
標本数が200となると、4.2%です。10%を中心にですから、約半分も誤差なのです。これでは統計として役に立ちません。
この数字を根拠に商品であるコンテンツに値段が付けられているのです。
※標本誤差の求め方。視聴率×(100-視聴率)をサンプル数で割り、その平方根を2倍します。
現代のデジタル放送では、このようなサンプル調査などしなくとも、ほぼ正確な視聴率や録画視聴率を計測出来るのではないか?
という推測は、そんなに高度な推測ではありません。 おそらく「あえて」それをしないのです。

今日見つけた面白いブログ:クロネコヤマトVS日通の引越し単身パック(4Kテレビも運べるサイズのBOXはどっち!?)
果たして40インチのような大型4Kテレビを運んでもらえるような大きさをもつ単身パックが存在するのでしょうか。答えはこちらのサイトにて。