視聴率の真実~ビデオリサーチ一社体制の実態とは?

テレビ番組でなくとも、作品を作れば評価(視聴率)に一喜一憂するのは当然です。
そこに巨額のお金が介在すらならなおのことです。しかし、その評価基準があまりにもアバウト過ぎます。

日本の視聴率はただ一社だけ、「ビデオリサーチ」によるものです。
この状態になったのは、2000年からです。
それ以前は、現在でも世界標準として活躍する「ニールセン社」もありました。
大規模母体からのサンプリングですから、誤差が生じます。
日本の視聴率調査が2社体制だった頃は、2つの結果が同じ視聴率数値となったことは一度もありませんでした。
コンテンツの良否は小数点レベルでも評価され値段となります。視聴者にとって、
いいか悪いかの次元、発想は始めから存在しないので、
現在の独占状態はコンテンツをめぐってスポンサーとキー局との取引がスムーズになったと言う意味では
歓迎されているのかもしれません。大きな数値を目指すのではなく、他番組との比較だけに意味があるのです。
よそより大きければ小さな数字でも構わないのです。そこに生産性はまるでありません。期待すること自体が誤りです。
どんなに小さな数字でも、ほとんどの人々が見なくても、他番組に勝てばいい。なんと底辺争いなことか。
及第点にはるかに及ばない成績で闘っていらっしゃる。
そういう姿勢が視聴者のテレビ離れを後押ししていることに気づいているのか、知らないふりをしているのでしょうか?
視聴率のサンプルは厳格に秘密だそうです。2年契約であることは公開されています。
その他の公開情報として、サンプル数があります。

1分毎のサンプリングができるのは「52週日報発行調査地区」です。
ここは、関東、関西、名古屋のそれぞれ600世帯だけです。以前は名古屋地区は250世帯でした。これ以外は200世帯です。
毎週1回、1週間分の集計は「52週速報発行調査地区」と言います。
これで集計分析した結果を「世帯視聴率」と言い、通常、「視聴率」とはこれを指しています。
ここには、前述した5県は含まれていません。
ただし、アンケート形式、つまり、オフラインデータはこの県からも集められます。この視聴率を「個人視聴率」と呼んいます。
したがって、「瞬間最高視聴率」がわかるのは3地区のみです。

リビング
統計学上、誤差を含みます。しかし、スポンサーは小数点を評価しているのです。
理論上確実に含まれる誤差はどの程度かと言うと、「600サンプル視聴率10%であれば、±2.4%」です。
つまり、提供される視聴率が10.0%であれば約4分の1が誤差です。ようするに7.6~12.4のどこかに入りました。
と言うレポートが提出されるだけです。
なぜビデオリサーチの集計にこんな大きな誤差を含むのかというと、たった600しかサンプルを集めないからなのです。